公的テレメータ観測データの時系列差分より自動算出
※ 表示されている数値は、システム内で記録された直近の観測データから自動試算した速報参考値です。渇水警戒枠は「現在貯水率40%以下かつ直近1週間で1%以上低下したダム」を対象に抽出しています。
画面上のリアルタイムテレメータデータの背景にある、巨大な構造物と運用管理の現場。現地で実際に撮影・取材した詳細な施設解説と見どころをお届けします。
現地訪問に基づく月山ダム探訪記・水殿ダム探訪記、および「防災・渇水ガイド」を新規公開しました。
全国のダム管理所・地方整備局の公式発信(放流・工事・イベント等)をリアルタイムに集約した「公式速報タイムライン」を新設しました。
一部で不具合が出ていたダム情報を修正しました。複数ダムのリッチコンテンツを追加しました。
ランディングページにこれまで表示していた水位変動のランキングに加え、渇水状況を表示できるよう改修しました。
マップページのダムの詳細情報表示のポップアップにリッチコンテンツがあった場合、これを表示する機能を追加しました。長野県の水殿ダムにリッチコンテンツをテスト的に追加しています。
公式Xアカウント(@DamViewer)を開設し、トップページへのリンク導線を配置しました。
トップページに「本日動きが大きい注目のダム」ランキングを追加し、地図画面で各ダムの過去24時間(水位・流入量・放流量)データ推移グラフを表示する機能を追加しました。
ランディングページのビジュアル、レイアウトを修正しました。
地図タイルの国土地理院対応、ダムデータベース構造更新、およびリスト・マップ表示の視認性改善を実施しました。
本番環境データベースへの移行および、主要対象ダムマスタデータの初期インポートが完了しました。
ダム情報リアルタイムモニターシステム「DamViewer」のテスト公開を開始しました。
公式X(@DamViewer)で速報配信中
全国ダムの水位変動・渇水状況や本日のハイライトをほぼ毎日お届けします。
近年、激しさを増す集中豪雨や台風などにより、川の増水を防ぐ「ダムの役割」への関心が高まっています。しかし、国や各地域が発信している情報はそれぞれの窓口に分かれており、身近な複数のダムの状況をまとめて把握することは簡単ではありませんでした。
そこで本プロジェクトでは、誰でも自由に利用できる「公的オープンデータ」を上手に組み合わせ、ひとつの画面で綺麗に見渡せる仕組みを開発しました。地域の自然環境と調和しながら、私たちの暮らしを陰で支えてくれている水資源の現状を、より身近に、精度高く防災の安心に繋げることを目的としています。
また、単なる数値のモニタリングにとどまらず、ダイナミックな巨大建築としての造形美や四季折々の自然景観を楽しめる「インフラツーリズム(ダム観光)」の魅力発信や現地取材にも力を入れ、より多くの方にダムへの親しみと関心を持っていただけるポータルサイトを目指していきます。
豊かな自然環境の維持と、安心な地域づくりのデジタル化を目指しています。
地域の水情報を、より身近に分かりやすくお届けするための3つの特徴。
国土交通省の公式観測データを一定時間ごとに自動更新。貯水位・流入量・放流量・有効貯水率の最新状況を逃さず集約しています。
北海道から沖縄まで地方ごとのタブ切り替えや都道府県・水系検索に対応。貯水率40%未満の「渇水警戒」ダムも即座に抽出できます。
国土地理院の公式地図タイル上に全国のダムをマッピング。貯水率ごとの色分けマーカーや1クリックでのスムーズな自動ズーム表示を実現。
本システム(DamViewer)で配信している全国ダムの基礎マスター情報、リアルタイム観測数値、および水文履歴は、以下の国土交通省等の公式オープンデータ・公開システムより取得・引用しています。
全国のダムの基本諸量(緯度・経度座標、型式、堤高・堤頂長、完成年、河川名、所在地住所など)の基礎データベースとして参照・インポートしています。
全国約900箇所のダムで定期的にテレメータ更新されている最新の貯水位(m)、全流入量(m³/s)、全放流量(m³/s)、貯水量(千m³)、有効貯水率(%)などを収集・同期しています。
国土交通省が管理する全国一級水系・二級水系における過去の長期水文データ(雨量・水位・流量・ダム諸量)の比較検証および整合性確認用のデータ源として活用しています。
1. 本システムで表示している各種データは、公的機関が一般向けに公開しているオープン情報を機械的に集約した「速報値」であり、公式な確定値やデータの完全性を永久に保証するものではありません。
2. 観測機器の点検、通信障害、元サイト側の仕様変更やシステム保守等により、情報の更新が一時的に遅れたり、欠測や不正確な数値が表示されたりする場合があります。
3. 当サイトは、一般的な学習・研究・防災の可視化および地域コミュニティのデジタル活用への寄与を目的として作成されており、大雨や洪水時の避難判断など、人命に関わる重要な意思決定の唯一の根拠として使用することは想定しておりません。実際の災害時には、必ず自治体の避難情報、国土交通省の公式発表、気象庁の防災気象情報を最優先でご確認ください。
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